交通事故時の確かな対応に定評のある弁護士です

交通事故の被害者となったら、できれば事故直後から弁護士に相談するべきです。重傷の場合は、必ずそうすべきであると言えます。交通事故は初期対応が大事です。しかし、事故直後、特に重傷の場合、被害者は身動きができません。そのため、やっておくべきことが何もできず、のちのち不利益をこうむることが多々あります。そうならないよう、事故直後から的確なアドバイスができるのは、交通事故専門の弁護士だけです。被害者の周囲の人々が弁護士に相談し、被害者の代わりに被害者の権利が守られるようにさまざまな対応をしていけるのが理想です。適切な治療、必要となる画像、症状固定への対応、後遺障害申請、示談交渉など、必要な時期に必要な対処法を的確にアドバイスし、また、代行しますので、早い時期に依頼するのが望まれます。

交通事故の被害者の味方になれる

交通事故の被害者は、ある日突然傷害され、日常を奪われ、加害者はほとんど起訴されず、という状況に陥っているにもかかわらず、自賠責保険で一定の補償が受けられるためか、他の事故の被害者と比べてあまり同情されず、事故後に関わる各方面で冷遇されがちです。被害者が親身なアドバイスを受ける機会は、ほとんどないと言えます。味方になれるのは、被害者が依頼する弁護士だけです。被害者は、事故直後からやっておかなくてはならないことが、実は山ほどあるのです。しかし、けがをして自由に動けませんから、そうしたことはせずじまいとなり、あとで不利益をこうむることが多いです。やっておくべき時期にやっておかないと、後で取り返しのつかないことは多いものです。そうしたことを、弁護士が代行したり、助言したりします。

加害者側との交渉は個人ではしない

加害者が任意保険に加入していた場合、被害者の交渉相手は、任意保険会社の担当者となります。事故直後から、交通事故関係の手続をすべて代行し、医療機関への支払いも肩代わりします。そのため、被害者は、任意保険会社の担当者になかなか逆らえないような構図になることも少なくありません。これは、症状固定や後遺障害認定に際して、非常に好ましくない状況です。こうした構図のまま、示談交渉などすべきではないのです。早い時期に弁護士に依頼していれば、任意保険会社と被害者が直接関わる必要もなくなり、被害者に不利な状況も生まれにくくなります。被害者と任意保険会社は利益が対立する関係ですから、できれば接触は避けたほうが良いのです。そうしたことも、事故直後からアドバイスできるので、その後の交渉もスムーズになります。